40代

普通のサラリーマンがリストラの前兆を感じたら先手を打つべき12の対策

こんにちは。Kotobukiです。

こちらの記事では、サラリーマンが会社のリストラに備えて取りたい12の対策について書いています。

タイトルの通り、自分や会社にリストラの兆候があると感じる方を対象にはしていますが、「誰もがリストラ候補」となることを肝に銘じて、全てのサラリーマンが非常時に備えて準備をしておきましょうというのが、本来は言いたいことです。

 

弁護士の書くリストラ対処法を書籍やネット情報でよく見かけます。
でもそれは、ほとんどのサラリーマンにとっては対岸の火事。
気の毒と思いつつ、どこか他人事にはなっていませんか?

専門スキルもない、真面目だけど特別に高い目標もない普通のサラリーマンが、ある日、会社で次のような変化をました。

「同業他社がリストラを始めた」「近ごろ上司の態度がよそよそしい」「仕事のミスを最近よく指摘される」「これまでやった事のない仕事に就いた」

もしかして、これらはリストラの前兆かもしれないです。

リストラは突然にやってきます
リストラは特別な事でなく誰にでも起こり得ます
リストラが始まった時は既に手遅れ

日頃からリストラを想定して準備をしている人など珍しいはず。
普通のサラリーマンに向け、非常時(リストラ)に備えた対策を整理してみました。

 

この記事で書いていること

・普通のサラリーマンが注意すべきリストラのタイプ
・見逃してはならないリストラの前兆がある
・普通のサラリーマンが先手を打つべき12の対策

この記事を書いている私は、人事コンサルタントとして20年のキャリア。
実際に企業のリストラの場面にも立ち会ってきました。
会社側からリストラを見てきましたので、相手の手の内を知る立場の人間です。

 

普通のサラリーマンが注意すべきリストラのタイプ

結論は「合わせ技一本」タイプのリストラを注意です。

理由は、あなたが「普通のサラリーマン」であるから。
これだけでは意味が分からないので解説します。

 

会社のリストラは3段階

一概にリストラといっても様々で、大きく分ければ次の通り。

①退職勧奨(肩たたき)
②希望退職
③整理解雇

いまさら言葉の説明は省略しますが企業が行うのは①から③の順ですが、②の希望退職と同時に①の肩たたきを行うケースが一般的です。

希望を募ると言いつつ、「優秀な人に残って欲しい」のが企業の本音。

したがって希望を募る前に、

(A)どうしても残って欲しいグループ
(B)ぜひとも辞めて欲しいグループ
(C)どちらでもないグループ

大きく3つに分類されます。

もちろんリストラ最優先候補は(B)です。

でも、それだけで予定人数に達しないケースが出て来ます。そんな時は(C)が調整弁です。そして(C)に普通のサラリーマンのほとんどが属します。

 

人事が行う普通のサラリーマンへのリストラ法

普通のサラリーマンを肩たたきする明確な理由はありません。

でも肩たたきしないとならない。
そんな時、人事は「合わせ技で一本」を狙います。

誰しも信号無視の経験があるのと同じで、就業規則違反の1つや2つはしていませんか?

横領するとか、セクハラが甚だしいとか、そんな大きな問題ではなく、もっと軽微な違反です。

例えば「会社の携帯を私用に使っている」「ポイントを私的に使った」など、これらも厳密に言えば就業規則違反の可能性があります。

1つ1つはたいした事でないから、普段は上司も目くじらを立てません。
でも軽微な違反をあわせ懲戒解雇をほのめかされれば、泣く泣く自己都合退職する羽目になるリスクもあります。

真面目で不正をしそうにないサラリーマンも、「合わせ技」で解雇理由をこじつければ、何とでもなります。

 

見逃してはならないリストラの前兆

リストラの前兆は必ずどこかにあります。
いち早く気付き、素早く対策を打つことができれば、その分だけリスク軽減されます。

リストラには、「会社が必要に迫られ計画している」ものと、「個人的にリストラされる」ものの2つがあります。

それぞれのサインを「仕事のできるあなたが、なぜリストラされるのか」(城山擴三郎著)から紹介します。

 

会社の前兆チェック表(一部抜粋)

・突然の社長交代
・役員の緊急会議がよくあり、普段より時間が長い
・銀行関係者の頻繁な出入り
・メインバンクの変更
・経費削減が極端
・定例行事が中止
・経理担当者や人事担当者の休日出勤、深夜残業
・決済方法の変更

 

自分の前兆チェック表(一部抜粋)

・今までうるさく指示や注意をしていたのがなくなる
・上司が残業を指示しなくなる
・横断的プロジェクトやチーム業務から外される
・担当業務の一部を後輩に引き継ぐ
・業務マニュアルの作成、見直しの指示がある
・役職を外される
・飲み会に誘われなくなる
・個人的状況(家族、住まいやローン状況)を聞かれる

 

1つ1つは、たいした意味がないことでも、複数の事象を重ね合わせれば、全体がぼんやりと見えてくるかもしれません。

また同じチェックポイントを以前の状況と比較。
変化が見られるなら要注意です。

 

普通のサラリーマンが先手を打つべき12の対策

リストラの前兆を感じたら打つべき12の対策は次の通り。

リストラの前兆のない方も、サラリーマンのリスクヘッジとして必要なものもあります。

①家族へ相談

リストラは自分だけの問題でなく、家族の人生を左右する大きな問題です。

大きな問題を乗り切るには同志が必要であり、最も信頼のおける仲間は家族です。
またリストラされた事を切り出せず、退職後も話せずに大きな悩みを抱えている人の話も聞きます。

前兆の段階で、真っ先に家族と話し、失職した時の対策、住宅ローンや子供の教育、転職の事など話し合う必要があります。

プライドが傷付けられ、辛い思いをするかもしれません。
でも隠し通すより、1人で思い悩むより、ずっといいはずです。

家族(パートナー)と冷え切って、とても話をする関係でないケースもあるでしょう。
そういう夫婦は、大きな問題を前に、根本的な在り方を問い直す機会になるでしょう。

 

②孤立しない

職場で気を付けなくてはならないのは孤立することです。

孤立することで、必要な情報も入りにくくなる上に、「自分はダメなのでは」と自信を無くし、リストラされる前から自滅していきます。
なので、なんでも話ができる仲間を数人持ちましょう。

仲間の効果は2つ。
社内情報のネットワークを張り、リストラに対して後手とならないこと。
もう1つは、リストラが始まると、社内で敬遠され孤立するように持っていかれるので、その対策です。

 

③会社にスキを見せず脇を固める

「合わせ技一本」対策です。

今までなら些細な問題も、積み重ねて退職に追い込もうとしてきます。

スキを見せず、脇を固めるために、「叩けば埃が出る」身体は綺麗にしておきます。
今後やらない事はもちろんですが、消去できるもの、是正できるものは、先手を打ちます。

例)
・ポイントやマイルの私的利用
・取引先からの接待や贈り物を会社に申告しない
・実名SNSで会社や上司批判
・会社メールでの私的なやりとり
・重要データの社外持ち出し

 

④就業規則と労働法の理解

会社の就業規則は読んだことはない、労働法なんて知らない。

普段はこれで問題ないかもしれませんが、リストラの危機が迫っている場合は困ります。
就業規則は、きちんと読み込んで内容を理解しておきます。

特に懲戒処分について書かれたところは熟読、自分の行為が懲戒理由にあたらないか確認しておきましょう。

 

労働法は、法律専門書や人事部目線でない入門書を1冊熟読して対応しましょう。
こちらの本、実例が豊富で分かりやすいのでオススメです。

 

⑤副業について対応を整理する

サラリーマンが気軽に副業に取り組めるようになりました。

この記事を読んでいる方も、ブログやクラウドソーシングなどで副業をしている方が多いかと。

多くの企業で副業解禁されていますが、依然として副業を禁止している企業もあります。
就業規則や社内規定で副業が認められているのか、副業可能な範囲や承認プロセスなどを再確認しましょう。

もし禁止されているのに副業をしているなら、改めて対応を考えましょう。

月に3万円程度の小遣い稼ぎで、本当にリスクを抱えるのかという事です。

企業側からすると副業は恰好のリストラのネタになります。

 

⑥専門家へ相談

家族への相談がもちろん大切ですが、家族への相談で法律問題や労働問題はクリアにはなりません。

餅は餅屋で、労働問題の専門家へ相談するのも1つです。早い段階から専門家へ相談し、いざという時に駆け込めるようにしておきます。

県や労働基準監督署でも法律相談窓口を設けていますので、まずは連絡を入れてみることです。相談は電話でも対面でも可能です。

相手をユニオン(労働組合)にするのは諸刃の剣なので、功罪よく考えて判断しましょう、

 

⑦ICレコーダー

急に人事に呼び出された時に、内容をきちんと記録する必要があります。

そのために早めにICレコーダーを購入しておきます。

また購入しても実際に使えないと意味をなさないので、常に身に付けて、普段から会話や会議を録音する癖をつけておきましょう。

 

⑧模擬面接

急に人事に呼び出されて退職勧奨されたら、誰しも気が動転するもの。

平常心で臨めと言われても無理があります。

だからこそ有事に備えて、会社側との面談の一問一答を事前にイメージしておく事が必要です。

イメージトレーニングで参考にして欲しいのは、労働問題に詳しい企業側の弁護士サイトです。法的に問題になりにくい退職勧奨の進め方が紹介されています。
何より「敵の手の内を知る」ことが重要です。

https://kigyobengo.com/media/useful/288.html

 

⑨転職エージェント登録

退職勧奨してからでは遅いのが、今後の進路の検討です。

焦らず、納得のいく判断をするには充分に時間が必要です。
転職エージェントに早めに登録し、キャリアコンサルタントに今後の相談をしましょう。

エージェントのコンサルタントは、業界や年代毎に多くの情報を持っています。
今と同様、あるいは今以上の条件で転職が出来ると分かったなら、リストラに望む気持ちも随分と落ち着いたものになります。

転職エージェントには3つのタイプがあります。

・リクルートエージェントやマイナビエージェントなどの総合大手エージェント
・不動産、製造業、コンサル、管理部門など業界別・職種別エージェント
・第2新卒専用や管理職専用などキャリア・年代別エージェント

各タイプ、1~2つずつ登録しておけば、色んな角度から自分のキャリアプランを検討できます。

 

代表的な転職エージェントを紹介しておきます。
このあたりなら、大手なので安心できます。

ミドル層に特化したJACリクルートメント

管理・専門職、ミドル・ハイクラス向けの高年収層(年収600万円以上)に特化した転職エージェントです。50代以上なら、こちらででしょう。

ハイクラス人材ならランスタッド

世界最大級の転職エージェント。消費財、製造業、管理部門でハイクラスを目指すならこちらです。

リクルートエージェントは転職成功実績№1

業界最大手。全体の約90%が非公開求人です。年齢にかかわらず、こちらを登録しておけば無難です。

大手企業への転職ならdoda

こちらも大手転職エージェント。営業系求人が多数なので、勢いのあるベンチャー企業に巡り合うチャンスも多いです。

 

⑩自分情報の戦略的流布

「住宅ローンがあと20年残っている」「子供が大学に入学して独り暮らしを始めた」「奥さんが病弱」とマイナスの個人情報を意識的に上司や社内に流しておきましょう。

昔と比べてドライになりましたが、依然として個人の事情を加味してくれるのが日本企業の特徴です。

最後の1人を決めなければならない時、「彼の所は家庭が大変だから」と候補から外れることも起こり得ます。

使える手は何でも使いましょう。

 

⑪敵の弱みを探す

使う手は何でも使うなら、相手(上司や会社)の事も徹底的に調べます。

「叩けば埃が出る」のは上司も会社も同じこと。
何かあれば徹底的に戦う覚悟でもって、いざという時のために情報を集めておきます。

SUITSというアメリカの弁護士ドラマがあります。
百戦錬磨のニューヨークのエリート弁護士が主役ですが、彼らの裁判戦略として徹底的に相手の弱みや急所を攻撃します。
「何もそこまでしなくても」と観ていて思ったりしますが、こちらの主張を通すのなら手段を選ばずという事なのでしょう。

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⑫仕事で成果をあげる

とにかく仕事で成果をあげて会社に貢献する。

本来なら「どうしても残って欲しい」側の社員になることが一番です。

時すでに遅し、成果をあげても結果は変わらないかもしれません。

でも修羅場をくぐり、人としてもビジネスマンとしてもひと回り成長できれば、次のキャリアで活かされることになるでしょう。

 

リストラの前兆を感じたら、打つべき12の対策について書きました。
この記事が、読者の皆さんの少しでも役に立てれば幸いです。

この記事は、キャリアコンサルタントの城山擴三郎氏の著書「仕事のできるあなたが、なぜリストラされるのか」を元に、今の時代背景や私個人の経験も加味して書きました。
こちらの本も参考になるので、併せて読んでみてもです。

今回はここまで。